コンテナ型大型蓄電システム〈Large Capacity Energy Storage System／Container-Type〉
リチウムイオン電池搭載 コンテナ型の大容量蓄電システム
大規模なエネルギー貯蔵ソリューションを実現
ACリンク、DCリンク、ニーズに応じて可変が可能な大容量蓄電システム
脱炭素化、電気代の削減、BCP対策など、大規模なエネルギー貯蔵ソリューションを実現。蓄電池容量をカスタマイズすることで、ニーズに応じたシステム設計を実現。再生エネルギーの自立電源化や電力の安定供給、停電対策など、幅広いニーズに対応します。
大容量のエネルギー貯蔵蓄電システムの導入は、再生可能エネルギー発電の平滑化、電力系統網での周波数調整、再生可能エネルギーの余剰対策や、ピークシフトによる電力ピーク対策などに有効な手段となり、企業のCSR活動の一つとして、CO2削減、カーボンニュートラルへの貢献に繋がります。
特長
大規模なエネルギー貯蔵ソリューションを実現
ご要望に応じて設計した最適なシステムとソリューションをご提案
CONNEXX SYSTEMSのコンテナ型大容量産業用蓄電池はメガワット規模のプロジェクトに最適な大型蓄電システムです。オフサイトの蓄電所にはACリンク、オンサイトの需要家側設置に関しては太陽光との連動性の高いDCリンクなど、最適なシステムをニーズに合わせてカスタマイズ可能です。需要家側設置の際に求められる、負荷追従制御、ピークカット、BCP対策などの制御EMSを標準搭載。ワンストップソリューションをご提供いたします。消防法や設置のしやすさに配慮、セル適合規格は国際基準であるUL9540A認証をクリアした安全性の高いシステムとなっています。
コンテナ型大型蓄電システムとは
太陽光発電や風力発電など、出力が変動する再生可能エネルギー電源の増加によって大規模な電力系統用の大型蓄電システムのニーズが急速に高まっています。電力の需要と供給をバランスを保ち、電力グリッドの安定化に貢献。ピーク時の電力需要をカットするなど、電力の効率的な利用を可能にします。太陽光発電などの再生可能エネルギーの電力需給バランスを調整、創ったエネルギーを有効に活用し、安定的に利用するための大容量のエネルギー貯蔵システムの一つです。
コンテナ型大型蓄電システムの利点は
設計のカスタマイズ性や施工･設置の簡素化などのメリットが挙げられます。需要に応じてシステムの規模を調整できるため、数百キロワットから数メガワットにわたる幅広い規模で利用することができます。電池寿命に関わるコンテナ内の温度管理は専用設計のため、条件に適った空調設計が可能になります。コンテナに電池本体と制御装置を収納し、パッケージにすることで現地での施工･設置工事を最小限にできます。そして一般的なトレーラーでの陸上輸送やコンテナ船での海上輸送が可能です。
製品について
ACリンク、DCリンク、ニーズに応じて可変可能な大容量蓄電システム
CONNEXX SYSTEMSの大型蓄電システムはメガワット規模のプロジェクトに最適です
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CONNEXX SYSTEMSのコンテナ型 大型蓄電システムの特徴 |
電池本体とEMS等の制御装置をコンテナに一括収納 |
電力貯蔵システムの規模に合わせて幅広いカスタマイズが可能 |
ACリンク･DCリンクを案件に応じて最適設計 |
日本国内の消防法に準拠した製品設計（条例キュービクル準拠／危険物とならない容量･低重量） |
セル適合規格は国際基準であるUL9540A認証をクリア |
設置のしやすさに配慮した安全性の高い蓄電システム |
導入イメージ
脱炭素経営に向けた電力コスト削減および再エネ電源の導入拡大に
コンテナ型産業用蓄電池は再生エネルギーの自立電源化や電力の安定供給、停電対策など、幅広いニーズに対応します。
脱炭素社会の実現には、再生可能エネルギーが必要です。しかし発電出力が天候に左右されるなど、不安定な電源の安定供給には、再エネの電気を貯めておく必要があります。再生エネルギー電源の導入拡大には、大容量の定置用蓄電池／メガワット級大型蓄電システムは欠かすことができません。
リチウムイオン電池を搭載した大容量のエネルギー貯蔵蓄電システムの導入は、再生可能エネルギー発電の平滑化、電力系統網での周波数調整、再生可能エネルギーの余剰対策や、ピークシフトによる電力ピーク対策などに有効な手段となります。また企業のCSR活動の一つとして、CO2削減、カーボンニュートラルへの貢献に繋がります。
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需要家側設置 |
電力のピークカット |
|---|---|
太陽光の自家消費（負荷追従運転） |
|
BCP対策 |
系統用側設置 |
蓄電所（調整力･容量･各市場取引） |
|---|---|
オフサイトPPA※ |
|
※VPP（アグリゲーション・アービトラージなど） |
- ●※Power Purchase Agreementの略で、電力販売契約や第三者所有モデルともいわれる。
- ●※Virtual Power Plantの略で、需要家側エネルギーリソース、電力系統に直接接続されている発電設備、蓄電設備の保有者もしくは第三者が、そのエネルギーリソースを制御（需要家側エネルギーリソースからの逆潮流も含む）することで、発電所と同等の機能を提供すること。
資源エネルギー庁Webサイト｜資源エネルギー庁 - 経済産業省
引用：資源エネルギー庁Webサイト｜資源エネルギー庁 - 経済産業省
経済産業省「分散型エネルギーリソースの最適活用に向けた取組」
引用：経済産業省「分散型エネルギーリソースの最適活用に向けた取組」
系統用蓄電池について
蓄電池は用途やサイズ、接続場所によって様々な種類があります。電力系統につないで利用されるのが「系統用蓄電池」です。この大規模な蓄電池を、再エネ発電所や基幹系統につなげば、電力が余った時には蓄電し、電力が不足した時には放電することで、系統電力の安定化を図ることができます。電力系統用の蓄電池を使うことで、電力の需給バランスを改善したり、再エネの導入可能な量を増やしたりすることが可能となります。
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蓄電システムの種類
| 需要側 | 家庭用 | 需要家側に設置される蓄電システムのうち、戸建住宅向け、集合住宅向けに供される系統連系タイプの蓄電システム。 |
| 業務･産業用蓄電池 | 商業施設･産業施設･公共施設に併設される電力貯蔵システム。バックアップ電源、無停電電源装置（UPS）に使用される蓄電池も含まれます。 | |
| 系統用･再エネ併設用 | 系統用蓄電池 | 〈系統用〉系統側に設置され、系統安定化、周波数調整等に使用される系統直付けもしくは系統設備併設の蓄電システム。 |
| 〈再エネ併設〉太陽光発電や風力発電のような再エネ発電所に併設される蓄電システム。 | ||
| その他（車載用･民生用） | 電気自動車やハイブリッド自動車に搭載される蓄電池やPCや携帯、小型電気機器に搭載される蓄電池など | |
引用：経済産業省 資源エネルギー庁
出典：経済産業省 資源エネルギー庁
システム基本構成
小規模から大規模まで幅広いカスタマイズが可能（430kWh~8600kWh）
電力貯蔵システムの規模に合わせて10フィート、20フィート等のサイズのコンテナに電池本体と制御装置を搭載。10フィートサイズのコンテナに蓄電池容量430kWhまで、20フィートサイズコンテナに蓄電池容量1290kWh（ACリンクの場合）まで収納が可能です。
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| コンテナ | DCリンクの場合 | ACリンクの場合 | BAT_EMS (Master) |
BAT_EMS (Slave) |
||||
| 蓄電池容量 | PCS容量 | DC／DC容量 | 蓄電池容量 | PCS容量 | ||||
| 標準蓄電システム | 10FT×1台 | 430kWh | 100〜200kW | 100〜200kW | 430kWh | 100〜200kW | 1台 | 0 |
| 20FT×1台 | 860〜1075kWh | 100〜300kW | 100〜400kW | 860〜1290kWh | 100〜500kW | |||
| カスタム蓄電システム | 20FT×2台 | 2150kWh | 200〜600kW | 200〜800kW | 2580kWh | 1000kW | ||
| 20FT×（3〜8）台 | 3225〜8600kWh | 〜2000kW | 〜3200kW | 3870〜8600kWh | 〜2000kWh | 〜8台 | ||
導入メリット
脱炭素・電気代の削減・BCP対策など、様々な効果が大容量のコンテナ型産業用蓄電池の導入で実現
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▼電力コストの削減 |
蓄電池を活用することで、ピーク時の電力供給を避け、電力価格が安い時間帯に蓄電することで、全体のエネルギーコストを削減することが可能です。特に、企業や産業分野においては大きなコストメリットがあります。電力の需要ピークを減らすことで、電力網全体の安定化にも寄与します。 |
▼RE100 ソリューション |
地球温暖化が加速する今、CO2排出量を減らす対策はすでに常識的になりつつあります。蓄電池の導入で再生可能エネルギーの自立電源化を推進し、再エネの有効活用で脱炭素化・RE100に向けた取組強化を目指すお客様のCO2排出量削減や企業のCSR活動にも貢献します。●RE100（Renewable Energy 100%）は、企業が自社で使用する電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを目指す国際的なイニシアティブです。 |
▼災害時のBCP対策 |
大規模な災害では復旧に時間がかかることがあり、長期にわたる電力供給の中断が生じることがあります。大容量の蓄電システムを導入することで、電力供給の長期的な確保が可能となり、事業活動を持続的に行うためのエネルギーを蓄えて、業務に欠かせないインフラを維持できます。 |
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| 電力コストの削減 | RE100ソリューション | 災害時のBCP対策 |
蓄電池の電気料金削減効果
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従量料金の削減 |
産業用蓄電池に貯めた電力を利用することで、電力会社から買う電気の量を減らして、電力の使用量を低減し、電気料金（従量料金）を削減できます。 |
基本料金の削減 |
需要の大きい時間に放電することにより、最大需要を小さく（ピークカット）して、契約受電電力を小さくすることで、電力プランをよりリーズナブルなものに変更することができます。 |
持続可能なエネルギーソリューション
産業用蓄電池は、コスト削減、事業の安定性向上、再生可能エネルギーの効率利用、そしてカーボンニュートラル達成に有効な手段です。特にエネルギーコストが高騰している現在、産業用蓄電池の導入は多くの産業にとって戦略的な投資となり得ます。企業が持続可能なエネルギーソリューションを導入することで、長期的な競争力を高めるための重要な要素となります。
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エネルギーコストの削減 |
蓄電池を利用することで、電力の料金が安い時間帯に蓄電し、ピーク時や高コストの時間帯に使用する「ピークシフト」や「ピークカット」が可能になります。これにより、電力コストを削減することができ、企業の経済的負担が軽減されます。 |
再生可能エネルギーの効率的な利用 |
産業用蓄電池は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの余剰電力を蓄えて、必要なときに使用することができます。これにより、再生可能エネルギーの利用率が向上し、企業のCO2排出削減や環境保護に貢献します。 |
非常用電源としての活用 |
災害や停電時に、産業用蓄電池はバックアップ電源として機能し、工場やオフィスビルなどの重要な機器を稼働させ続けることができます。これにより、事業の継続性（BCP: Business Continuity Plan）を確保できます。 |
カーボンニュートラルやSDGsへの貢献 |
再生可能エネルギーを産業用蓄電池と組み合わせて利用することで、企業のCO2を削減し、持続可能な開発目標（SDGs）の達成に貢献します。これにより、環境に配慮した企業イメージを強化することができます。 |
蓄電池導入に使える補助金
補助金を活用できれば、導入コストを下げることが出来るかもしれません
補助金の詳細は各省庁・各地方自治体などのホームページをご確認ください。
令和6年度 需要家主導型太陽光発電導入支援事業
【10/25締切】令和6年度予算公募申請（単年度事業）
【11/8締切】令和6年度予算公募申請（複数年度事業）
「新たな導入モデルの構築により、カーボンニュートラルへの貢献を!」需要家主導による新たな太陽光発電設備の導入モデルの実現を支援します。地域共生を前提に、需要家が小売電気事業者及び発電事業者と一体となって取り組む太陽光発電の導入や当該太陽光発電設備への蓄電池の併設を支援することで、再生可能エネルギーの導入の加速化及び最大限の活用を促し、エネルギー危機に強い経済構造への転換を図ることを目的とします。
再エネ導入拡大を見据えた系統用大規模蓄電池導入支援事業〈東京都〉
【10/31締切】東京都は、「ゼロエミッション東京」の実現に向け、民間事業者による「ためる」の取組の促進及び変動型の再エネの導入を進めるための大規模な調整力の確保を一層後押しする観点から、東京電力管内の電力系統に直接接続する大規模蓄電池の導入に必要な経費の一部を助成する事業を開始しますので、お知らせします。〈令和6年度予算規模：130億円〉
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小規模から大規模まで幅広いカスタマイズが可能な大容量コンテナ型産業用蓄電池
メガワット規模のプロジェクトに最適な大容量の定置型蓄電システム
仕様
外形寸法図
リチウムイオン電池エネルギー貯蔵システム（10フィートコンテナサイズ／20フィートコンテナサイズ）
コンテナ内構成図
リチウムイオン電池エネルギー貯蔵システム（10フィートコンテナサイズ／20フィートコンテナサイズ）
※コンテナ内構成図：20フィートコンテナサイズ／ACリンクの場合
保有距離及び隔離距離図
扉の開閉空間やコンテナ放熱等のため、青色部分の領域以上の空間の確保が必要です。
保有距離及び隔離距離図（10フィートコンテナ）
保有距離及び隔離距離図（20フィートコンテナ）
保有距離及び隔離距離図（10フィートコンテナ）
保有距離及び隔離距離図（20フィートコンテナ）
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適用規格 |
| ❶系統連系規程（JEAC9701-2019）／日本電気協会 |
| ❷電気設備技術基準（及びその解釈） |
| ❸電力品質確保に係る系統連系技術要件ガイドライン（令和元年10月7日改正） |
| ❹電気事業法（電気事業法施行規則、電気事業法施行令関係項目） |
| ❺消防法 |
| ❻電気用品安全法 |
| ❼建築設備耐震設計・施工指針（2014年版） |
| ❽電池IEC62619認証（JIS C 8715-1,2：2019相当の国際規格） |
| ❾UN38.3（セル、モジュール）／（リチウムイオン電池国連勧告輸送試験） |
- ●製品の仕様については予告なく変更される場合があります。
- ●本来の用途以外に使用しないでください。
- ●本製品は日本国内専用です。